昨年のつくばの学会で行ったWSが、ケアネットの制作で学会のe-learningになりDVDが送られて来ました。
会員の人は学会ホームページからみられるようですので良かったら見てください。
指導医のSEAもありますw
愛媛生協病院初期研修facebookを更新しました。https://www.facebook.com/ehimeseikyohpkennshu
世界医師会（WMA）の会長に、SDH（健康の社会的決定要因）などを提唱してきたロンドン大学のマイケル・マーモットさんが就任されたさいの演説の日本語訳を以下のページで読むことができます。勉強不足で最近まで、マーモットさんが会長になったことも、このような演説をされたことも知りませんでした。反省。もしまだ読まれていない方は、ぜひご一読を（少し泣けます）。
＊下の画像をクリックすると日本医師会のホームページにある日本語訳のPDFがひらきます
【お知らせ】2017年7月25日
世界医師会長マイケル・マーモット著『健康格差』が8月下旬に出版されます！
m3.comが末永裕之・日病副会長に聞く（インタビュー）vol.1、vol.2を報道しています。
昨年末に出された日病から日本専門医機構にあてた要望書のポイントについて、今年1月６日に日病末永副会長にインタビューした記事（２回連載）です。
＊登録が必要ですが、以下のリンクから記事を読むことができます
全国医学部長病院長会議は、昨年末（2015.12.25付）に要望書：現在進んでいる卒前医学教育改革と新専門医制度の導入を踏まえ、現行の新医師臨床研修制度を基本骨格から改革し、医師の生涯教育の仕組みを新たに構築するよう要望いたします。を厚生労働省、文部科学省に提出しました。
現在初期研修の見直しが進められていることへの圧力として、ゼロベースの見直しを対置した提言です。
この提言に先立つ2015年12月02日には、医師の地域・診療科偏在解消の緊急提言－求められているのは医学部新設ではない－を日本医師会と合同記者会見で発表、さらに医師の地域・診療科偏在解消の緊急提言－求められているのは医学部新設ではない－全国医学部長病院長会議による補遺「医学教育改革」も発表されています。どちらの提言も、現在の医療崩壊ともいえる事態の原因を、日本の医師養成数の絶対的不足にではなく、診療科や地域偏在に求め、出身大学のある地域での卒後研修の義務化など統制的手法の強化によって解消しようとするものです。
年末の要望書は、先の提言と同じ流れの要望書であり、厚労省や文科省に、医学部教育も含めゼロベースでの見直しを要望することによって、現在の初期臨床制度の前進点を否定し、大学に研修医や専攻医を取り戻し、従来の大学医局等の機能の復活を目指す意図が露骨に見え隠れするものです。
あけましておめでとうございます。
ことしはいろいろな問題点をはらみつつも、「新専門医」制度のスタートに向け本格的な動きが始まる年になります。今現在も、プログラム作成や連携づくりに、全国の病院が追われているところだと思います。そうした個別の医療機関に強いられている大変さににとどまらず、この新制度が、日本の医療提供体制を医師養成の面から左右する制度になるのではないかといった懸念、とくに地域医療にとって重大な影響を与えるのではないかといった指摘が現実のものになっていくのかどうか、制度の概要が固まってくる中で明らかになってくると思われます。
そうした懸念が現実化しないことを、私たちイコリス・全日本民医連は強く希望します。
同時に、そうした中で軽視されがちな初期研修をあらためて大切にしつつ、後期研修も含め、誰のための医療か、誰のための医師養成かということからブレることなく、よりよい医師研修をめざし、医学生、研修医、民医連内外の医師・医育者のみなさんと力をあわせて行きたいと思います。
ことしもよろしくお願いいたします。
全日本民医連医師臨床研修センター・イコリス
＊上記の画像に意味はありません。
社団法人日本病院会は、同会のHPの新着情報に、１２月９日付で日本専門医機構にあてて提出された要望書を掲載しています。
要望書は、「日本専門医機構のあり方について（要望）」と題するもので、以下の７項目について要望しています。
（＊リンクをクリックすると日病のHPにアップされたPDFが開きます）
１ プログラムの多様性と豊富化と選択制
実際には大学よりの運営がされている
２ プログラム決定等に関連して
学会間のバラ付きが大きく学会任せになっている
３ 国民・患者、行政、医療関係者、専攻医への速やかな情報開示
４ 専攻医の身分、待遇があいまい
５ 新制度開始時期について
総合診療科から制度を始め、残り１８領域については開始時期を遅らせる判断を
６ 相談窓口の設置
新しい制度の理念にあわない動きについての相談窓口設置と指導・改善
７ 機構の組織強化
制度を支え担う病院からなる病院団体を社員として迎えるなど組織強化
中でも、５番めには、「新たな専門医制度の発足時期について、これまでの診療科と総合診療科を分けて考え、新制度開始時期について熟慮し、総合診療科から新制度を始め、残りの１８の基本領域については、外部評価委員会をはじめ、関係部門の最終意見集約の下、機構として統率力・決断力を発揮し、開始時期を遅らせる判断が望まれる」とあり、注目されます。
他に７番目の機構のガバナンスに関する要望も大切だと思います。
現在、早い領域では１月中、遅いところでも３月末をめざしてPGの作成や連携の相談が全国ですすんでいますが、そこで起きていることなどもかなり掌握された上での、率直な要望書であり、注目されます。
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