日本救急医学会は、会員向けに【専門医通信】３号を発信しています

　添付資料として、救急領域「プログラム整備基準」の素案（　救急科領域専門研修プログラム整備基準（素案ｖ1.11）　）のほか、参照資料として、日本専門医機構の「サンプル専門研修プログラム整備基準フォーマッが添付されています。

　救急領域のカリキュラム原案（ 救急科領域研修カリキュラムv0.71 ）も添付されていますが、この案が機構で成案となり、領域別研修の「プログラム整備基準」として発表されることになるそうです。
　
素案から成案に練り上げる話合いは、機構の「専門研修プログラム研修施設評価・認定部門」委員会と救急科領域・委員（学会の指導医・専門医制度委員会委員を中心としたメンバー７人）が行うとのことです。

　さらに、これら資料を理解する上で重要となるポイントとして専門研修施設群について詳しく説明されています。

日本救急医学会は、専門医通信２号を発信しています。

２号では、救急科領域専門研修の「プログラム整備基準」案に関する機構による個別面談が１１月５日に予定されていること、ここにむけて１０月２２日に開催される救急医学会の指導医・専門医制度委員会で原案が承認されれば、２３日には社員（評議員）にむけて内容がカイジされる予定とのことです。

日本救急医学会の準備どうように、１０月下旬から１１月初旬にかけて学会のプログラム整備基準が一斉に明らかになってくると思われます。